kissの重要度から

つれづれと。

19日のThe Cornell Daily Sunに、大学生千数人（もちろんアメリカの）に対する調査結果として、男性のほうが女性よりkissに対する重要度が低いという記事がありました。

日本でもそんな話を聞くんで、洋の東西を問わず同じなんでしょう。ざっくりと言って文化的な違いがないとするなら、やっぱり生物学的な遺伝子に刷り込まれた違いなんでしょうか。kissの文化比較なんてのも面白い研究分野かもしれないですね。尚、僕個人のコメントは控えさせて頂きます、はい。

次はWSJ（Sep 19th版）で見つけた記事。離婚した男女間で、親子関係の争いの解決に専門の”parent coordinator”の支援を得るケースが増えているとのこと。日本の2倍弱の離婚件数らしいですし（2005年）、こういったことも仕事になるほど社会的にmarketもあるということでしょうか。僕は将来離婚したくないなぁ（まだ結婚もしてませんが）。

そんなＷＳＪに日本の総裁選のことも記事になってました。記事を書いた人の名前が日本人風でしたので恐らく日本の情報を元にかいているのでしょう、概ね僕の理解と同じような感じ。1つ書いておきたいのが、次の政権が、小泉政権の際の構造改革で生まれた地域格差の結果、参院選で地方の票がとれなかったことを反省し、地方への配慮を考えるだろうということ。

この話題は今履修しているCRPの授業にも繋がる話。あくまで一般論かつ概論ですが（本当にそうかどうか検証しておらず、イメージ論でいい加減なことかきますが流してください）、小泉政権で恐らく、巨額の財政赤字をどうにか削減し経済発展を促進させるため、小さな政府を目指し規制緩和や郵政民営化（税金とれるようになりますし）等可能な分野は市場原理にまかる方向で政策を実行してきたんだと思います。一般的に市場にまかせるということは、いくつかの前提条件が満たされれば全体の効用は最大になるでしょうけれど、格差については制限しないわけで、必ずしも平等が保証されるものではないわけです。この辺はtrade offで、どちらを優先させるかについては国民によってpreferenceは異なるのではないかと思います。アメリカでは日本よりも平等に対しての優先順位は低いような気がします。

もちろん、局所を見て格差格差と言葉だけが一人歩きしてもいけないわけで、経済原理に任せることで大局では例えば全体の政府歳出額ないし社会コスト総額は減るかも知れず（ひいては税金減額となって国民に還元されるかもしれない、あ、実際は高齢化社会到来での年金支給額増加等あって簡単にはそうならないか）、複眼的に物を見る必要があるとは思うのですが。本来なら、政策のpros and conをきちんと理解した上で国民の総意（あ、選挙で選ばれた国会議員が国会で決めるわけだけど）で決める、そういうオトナな議論展開ができればいいんでしょうね。日本のマスコミも、一面的な報道しかしないのではなく、そういった観点で報道し国民に広くオトナの議論を喚起してもらいたいものです。

その授業では、公共政策のプランナーとして政府主導がいいか、市場にまかせたほうがいいか、なんてことを議論していまして（僕的には、どっちがいいって二元論的議論そのものに違和感を感じはしているんですが）、記事から連想してちょっとその辺のことを書いてみました。

話があっちゃこっちゃ飛びましたが、この辺で、ちゃんちゃん。

追記
最後タイトルからかなり離れてえらい固い話になってしまいましたねー。